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「活きたサイト」を実現するための条件

社内でWebサーバを維持するのは、普通の中小企業にとっては荷の重い仕事だ。アクセスの増減に耐える帯域を用意し、電源やハードウェアを多重化する必要がある。それだけでもかなりのコストなのに、さらに専門家を社内に抱える必要がある。そこまでしても停電やクラックに充分対応できるかは別問題だ。そう考えると、多くの企業にとって企業サイトの置き場所が何らかのホスティングサービスが第一候補となるのは当然のことと言えよう。

ホスティングサービス事業者が提供するレンタルサーバサービスには、大きく分けて2つの種類がある。1つはサーバマシンをまるごとレンタルする「専用サーバ」。もう1つが、一台のサーバマシンのリソースを複数の利用者で共有する「共用サーバ」だ。

専用サーバは、大抵の場合、ハードディスクの容量やメモリー、OSを選択でき、サービス提供開始時にはそれらがインストールされ最低限の設定が施された状態になっている。利用したいサービスの選択やカスタマイズの自由度に関しては、ホスティングサービスを利用するための諸条件を満たしさえすれば制限はほとんど無い。複数のドメインを一台のサーバで運用することも可能だ。裏返して言えば、設定や保守はすべて利用者側で行わなければならず、初期設定や保守には手間がかかる。

一方で、共用サーバは、ホスティングサービス事業者がセットアップしたサーバ環境を他のユーザーと共同利用するもの。レンタル開始時、ほとんどのサービスがセキュリティ対策も施された状態ですぐ使えるようになっている。値段は利用できるハードディスク容量などに依存するが、専用サーバに比べると大幅に安く導入しやすい。ただし、使用できる機能は制限されており、ドメインが自分で選べなかったり、複数使うことができないケースもある。

「活きたサイト」を実現するには、多様なサービスを利用する必要がある。次々に提供される新技術を採用する方が、一般に保守運用のコストが下がる。保守運用のコストが下がれば、その分をコンテンツやサービスの拡充に重点的に予算配分できるので、「生きたサイト」に近づくことができるというわけだ。多様なサービスを提供するためには、新技術を自由にインストールできるサーバを選択しなければならない。今の選択肢では、それは「専用サーバ」ということになる。しかしここに第3の選択肢が現れた。

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